診断・アンケートの紹介

マネジメント診断、社員意識調査、職場風度診断、顧客調査など、各種のアンケート調査・診断がインスタントにできます。
職場環境が激しく変化する中で、仕事も人も技術も変化し続けています。雇用者の意識と能力、それと仕事とのミスマッチが増加しています。
適切に対応するためには実態の把握は不可欠です。また、各自がその認識を現実的なものにするためにも客観的な資料が必要になります。
調査結果を過去の資料と比較考量し、客観的な指標を得ることも可能です。社員一人ひとりがその市場価値を高めることが求められています。
エンプロイアビリティ、自己認識を高めるためにも各種の診断は有効です。サンプルをご覧下さい。
社員意識調査や風土診断、各種イベントの事前調査など幅広い活用が可能です。
調査内容を決定して頂くだけで、調査票の作成から集計、簡易解析を行い、作表致します。

あなたは、この結果をどう読むか!(1)

参照元:日経ビジネス2011年10月18日号より

日経ビジネスが、「アンケート調査」を8月17日から24日まで実施した。

【調査の概要】
調査実施期間:2011年8月17日~24日
調査手法:インターネット調査
調査対象:日経ビジネスオンライン読者のうち12万2186人に調査協力を依頼
有効回答数:2167件(49歳以下1657人、50歳以上510人)
回答者性別:男性85.0%、女性14.3%
回答者属性:経営・社業全般9.4%、経営企画4%、事業企画・開発4.4%、情報システム9.7%、総務・人事6.4%、経理・財務3.7%、宣伝・広報1.5%、購買・調達1.8%、営業・販売14.5%、企画・マーケティング7.5%、研究・開発11.9%、設計5.9%、生産・製造4.5%、その他14.1%、無回答0.9%
地位・役職:経営者、役員クラス10.7%、部長・事業部長クラス12.9%、課長クラス22.9%、係長、主任クラス20.4%、一般社員・職員24.9%、契約社員・派遣社員・嘱託社員3.9%、その他3.2%、無回答1.0%
調査企画:日経BPビジョナリー経営研究所/日経BPコンサルティング
調査実施:日経BPコンサルティング

ここに、2つの質問に対するアンケート結果がある。
あなたは、この結果をどう分析しますか。

質問1:「あなたの所属している企業や組織のビジネス課題は何でしょうか」。

質問2:「ビジネス課題に取り組むにあたって必要なもの・ことは何ですか」


本誌の解説には、以下のようなものである。
《回答者2167人のうち8割近くは「経営者や組織のトップ」ではない方々である(「経営者、役員クラス」の割合は10.7%、「部長・事業部長クラス」が12.9%)。こうした構成の回答者が「トップのリーダーシップ」を図抜けた1位に選んでしまうと「トップ頼み」ということになってしまうがそういう結果にはならなかった。》
《3月や5月の出来事が依然として影響を与えていることが分かる。》



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