日経ビジネスが、「アンケート調査」を8月17日から24日まで実施した。
【調査の概要】
調査実施期間:2011年8月17日~24日
調査手法:インターネット調査
調査対象:日経ビジネスオンライン読者のうち12万2186人に調査協力を依頼
有効回答数:2167件(49歳以下1657人、50歳以上510人)
回答者性別:男性85.0%、女性14.3%
回答者属性:経営・社業全般9.4%、経営企画4%、事業企画・開発4.4%、情報システム9.7%、総務・人事6.4%、経理・財務3.7%、宣伝・広報1.5%、購買・調達1.8%、営業・販売14.5%、企画・マーケティング7.5%、研究・開発11.9%、設計5.9%、生産・製造4.5%、その他14.1%、無回答0.9%
地位・役職:経営者、役員クラス10.7%、部長・事業部長クラス12.9%、課長クラス22.9%、係長、主任クラス20.4%、一般社員・職員24.9%、契約社員・派遣社員・嘱託社員3.9%、その他3.2%、無回答1.0%
調査企画:日経BPビジョナリー経営研究所/日経BPコンサルティング
調査実施:日経BPコンサルティング
ここに、2つの質問に対するアンケート結果がある。
あなたは、この結果をどう分析しますか。
質問1:「あなたの所属している企業や組織のビジネス課題は何でしょうか」。
質問2:「ビジネス課題に取り組むにあたって必要なもの・ことは何ですか」
本誌の解説には、以下のようなものである。
《回答者2167人のうち8割近くは「経営者や組織のトップ」ではない方々である(「経営者、役員クラス」の割合は10.7%、「部長・事業部長クラス」が12.9%)。こうした構成の回答者が「トップのリーダーシップ」を図抜けた1位に選んでしまうと「トップ頼み」ということになってしまうがそういう結果にはならなかった。》
《3月や5月の出来事が依然として影響を与えていることが分かる。》
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