診断・アンケートの紹介

マネジメント診断、社員意識調査、職場風度診断、顧客調査など、各種のアンケート調査・診断がインスタントにできます。
職場環境が激しく変化する中で、仕事も人も技術も変化し続けています。雇用者の意識と能力、それと仕事とのミスマッチが増加しています。
適切に対応するためには実態の把握は不可欠です。また、各自がその認識を現実的なものにするためにも客観的な資料が必要になります。
調査結果を過去の資料と比較考量し、客観的な指標を得ることも可能です。社員一人ひとりがその市場価値を高めることが求められています。
エンプロイアビリティ、自己認識を高めるためにも各種の診断は有効です。サンプルをご覧下さい。
社員意識調査や風土診断、各種イベントの事前調査など幅広い活用が可能です。
調査内容を決定して頂くだけで、調査票の作成から集計、簡易解析を行い、作表致します。

2014年5月1日木曜日

学テ公表に大死角 順位と平均点では見えてこない - 毎日新聞

特集ワイド:学テ公表に大死角 順位と平均点では見えてこない - 毎日新聞
◇秋田の1位「持ち家率、離婚率、不登校率と相関」
志水宏吉・大阪大教授(教育社会学)は「平均点は学校の力と家庭の力を足したものであり、必ずしも学校教育の質を反映しない。極端な話、力がある家庭が多い学校では、先生がほとんど何もしなくても高い点数が出る。平均点だけが独り歩きして、学校の序列化が進めば、教育現場のモチベーションが下がってしまう」と警鐘を鳴らす。
志水教授は「『昭和』の学力テストは、戦後の教育改革で学力が低下したのではとの危機感から行われた。『平成』の学力テスト開始の背景にも『ゆとり教育』が子どもの学力低下を招いたのではないかという危機感があった」と解説する。
持ち家率、離婚率、不登校率の三つと得点との相関関係が強かった。そこから子どもたちの『つながり格差』が浮かび上がってきました」。
持ち家率の高さは、地域社会と子どもとのつながりの豊かさと相関する。
全国を講演で飛び回る藤原さんは地域格差に注目する。
経済格差が学力格差につながっている現実にどう向き合うか。
「最終的には個々人に合わせた習熟度別授業を目指すべきです」と藤原さんは訴える。
下村文科相は22日の会見で「教育委員会が学校ごとに公表を行う場合は、平均正答率だけでなく支援策も公表してほしい」と注文した。

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