原発の将来性

中央調査社の下記の調査をもとに「原発の将来性」を考えてみよう。

1. 東日本大震災と原子力発電に対する意識(2011/7)
2. 原子力発電の安全性・今後のあり方、再稼働に対する意識　―「東日本大震災と原子力発電に関する全国世論調査」（2012年5月調査）から―(2012/7)
3. 原発の安全性・脱原発・再稼動に対する世論の動向　―「原子力発電に関する意識調査」2011年5月調査から2013年1月調査―(2013/6)

ここでは、３．原発の安全性・脱原発・再稼動に対する世論の動向の要点を記す。

この調査は、《時事通信社と中央調査社は、2011年3月の東日本大震災・東電福島第一原発事故後、原子力発電に対する世論の動向を探るため、同年5月より、原発の安全性への評価、脱原発の賛否、原発の再稼働の賛否等について、2013年1月まで12回にわたり無作為に抽出した全国の満20歳以上の男女を対象に、面接法により同一仕様で全国調査（非パネル）を実施した。》結果をまとめたものである。

1. 原子力発電の安全性に対する意識
   2011年5月調査から2013年1月調査まで2年弱の平均点は、毎回3点弱で、東日本大震災・東電福島第一原発事故直後から目立った変動は見られない。
2. 原子力発電の今後のあり方に対する意識
   2011年5月から2013年1月までの平均点は毎回ほぼ3点強で、目立った変動は見られない。
3. 原子力発電所の再稼働に対する意識
   原発の再稼働の賛否（2012年3月から実施）も、平均点は3点半ばと目立った変動は見られない。
4. がれきの受け入れに対する意識
   2012年4月調査から2013年1月調査までの平均点は6点半ばで、目立った変動は見られない。
5. まとめ
   原子力発電の安全性への評価、脱原発の賛否、原発の再稼働の賛否、および、がれきの受け入れ賛否について、時系列による意識の大きな変動は見られない。
   『廃止派』は6割強から7割近くに及ぶが、「弱い廃止派」が廃止派の半数近くとなっている。
   『受け入れ賛成派』は5割強から6割強に。

世間はどう見た？ 「知」は「未知」によって書き換えられる

世間はどう見た？ STAP細胞・小保方晴子氏の反論会見に納得したか？

世間を判断する材料として、調査への関心、

《そこで、「Yahoo！ニュース」では、「小保方リーダーの会見に納得？」との意識調査を、4月9日～19日に実施。24万6053票(男性＝75.4%、女性＝24.6%)の回答があった。　その結果は、「納得できなかった」が12万7301票(51.7%)と過半数を超えた。「納得した」は7万4477票(30.3%)、「内容が分からなかった」が2万5640票(10.4%)、「見ていない」が1万8635票(7.6%)だった。》

《会見を見た人にとってみれば、STAP細胞が本当にあるのなら、誰しも具体的に証明してほしいと思うだろう。多くの人が「納得できなかった」と回答するのも当然のこと。この問題は長期化しそうな気配だが、小保方氏が本当に200回以上も作成に成功しているのであれば、それを万人にも分かるように示してほしいものだ。》

これがこの投稿者の調査に対する結論だ。〈世間〉という名の期待が語られる。

我々も孝子〈世間〉との距離を測りながら〈自信〉を表明する。

世間と言えば、武田先生だ。
先生のブログを見れば、誤解を解く一助となる。

• ＳＴＡＰ事件簿０８　世間の参戦（１）「あり得ないコピペ」??
• ＳＴＡＰ事件簿０９　世間の参戦（２）「あり得ないミス」??
• ＳＴＡＰ事件簿１０　世間の参戦（３）「科学者もウソをつく」??
• ＳＴＡＰ事件簿１１　世間の参戦（４）「学生は教育中ではない」??

上記記事の一節に次のものがある。

《「倫理」と言う点では、社会の認識と反対だが、無断で引用するほうが倫理的である。つまり「人類共通の財産」を認め「公知」であるという法律に従っているからだ。引用しなければならないというのは法律より村の掟を上位に置く思想だから危険。》

〈公〉〈公権力〉をどのように捉えるかで、公共財、その使用権は全く異なるものになる。

歴史認識の問題に関わってくる。そして歴史は都合のいいようにつくられていることを忘れてはならない。

創られているとかっこよく過去を切り捨てるか、造られていると正直に偽造を認めながら、修正するのとどちらが良心的なのか、良心的になるには、どこまでの範囲でそれを証明するか。

範囲を限定すると科学は科学の範囲でしか正しくないのである。

科学は絶対ではない、絶対であれば未来にも過去にも関係のない、進化しないものとなる。

前提は正しくないのである。それを正しいと証明できるのは正しくないと証明できないことによる。

知は未知によって書き換えらえる。

科学者は「想定外」を想定できなくなる。

簡単！インターネット調査術 第５回 「リーダーシップ」診断

「ストラテジック・リーダーシップ」Ｊ・Ｊ・クリビン著は、リーダーシップを「共通の目標に向けて、組織が必要としている以上の、多数の意見の一致（コンセンサス）と意思の制約（コミットメント）を、部下
から取り付け得る能力と、かつまた参加した充実感と満足感を与えながら、その目的を達成する能力を合わせもったもの」と簡潔に定義し、《ＲＯＩが本当に意味するもの》《リーダーシップにまつわる神話》《リーダーシップにまつわる事実》を示し、《組織を活性化できないリーダーの見本市》として

• 官僚タイプ
• 猪突猛進型
• 権謀術数家
• 宣教師タイプ
• 出世主義者
• 組長タイプ
• 風見鶏
• タイコもち

の8つを挙げる。詳細はこちらから

各種診断を提示しているので、診断フォームを用意した。
ゲーム感覚で、自己診断し、明日の自分を想像してみては如何でしょう？
本書には、下記の診断が用意されていますが、その中から倫理観の評価表と聞く能力の自己評価について、例示します。

1. 知的パターン分析
2. 倫理観の評価表
3. 価値体系－1（核心的）
4. 価値体系－２（補助的）
5. 適性以上のストレス判別法
6. 改革を効果的なものにする
7. 聞く能力の自己評価
8. 性格調査
9. 欲求パターン分析

結果はこちらから、視覚化することで自覚が進みます。果を設問項目毎に確認してみてください。

• 倫理観の評価表の結果
• 聞く能力の自己評価の結果

クイックVote「拉致再調査」どうみる

「クイックVote「拉致再調査」どうみる」という記事から、自己確認について考えてみた。
下記のアンケートに答えるものだ。


（１）北朝鮮の「再調査の用意」をどうみますか

拉致解決への一歩だ
本気かどうか疑わしい

（２）日本は制裁を緩めるべきですか

そう思う
そう思わない

（３）北朝鮮はどうなっていくと思いますか

米国や日本への挑発を強め、戦争になる
経済破綻し、国家体制が崩壊する
中国からの援助に支えられ、現体制が続く
市場経済を受け入れ、徐々に民主化する

（４）安倍内閣を支持しますか、しませんか

支持する
支持しない


受付は終了しました
結果を見る

自分の意見をまとめ、また世間の〈常識？〉なるものを確認することができる。

「クイックＶｏｔｅ」をまとめ転載した。自己確認、世間の動向を知るすべとしたい。

簡単！インターネット調査術 第４回 「キャリア・サバイバル」診断

今回は、右に掲げた「キャリア・サバイバル」（エドガー・シャイン著　金井 寿宏訳）を参考にし、簡易「キャリア・サバイバル」診断フォームを作成した。

このフォームは、テキストとグリッドの二つの回答形式で作られている。
診断結果は、こちらから確認できます。

• 「動機と価値」　
• 「分析と能力」　
• 「対人関係と集団での技能」　
• 「感情にまつわる能力」

簡単にグラフ化できることを示した。

「キャリア・サバイバル」のプロセスとして、右のプロセスが提示されています。詳細はこちらから

なお、実際の診断にあたってはを上掲した「キャリア・アンカー」（エドガー・シャイン著　金井 寿宏訳）参照のうえご活用ください。

簡単！インターネット調査術 第３回 「キャリア・アンカー」診断

前回まで、「回答形式（テキスト～時間）」について説明した。
今回は、右に掲げた「キャリア・アンカー」（エドガー・シャイン著　金井 寿宏訳）を参考にし、簡易「キャリア・アンカー」診断フォームを作成した。
このフォームは、テキストとグリッドの二つの回答形式で作られている。



診断結果は、こちらから、確認できます。

実際の診断にあたってはを右に掲げた「キャリア・アンカー」（エドガー・シャイン著　金井 寿宏訳）参照のうえご活用ください。

メディアに関する信頼度

中央調査社は「メディアに関する全国世論調査」を２００８年以来行っている。その調査結果をもとに考えてみる。参照元は以下の通り。

1. 第６回「メディアに関する全国世論調査」（2013年）結果の概要(2014/2)
2. 第５回「メディアに関する全国世論調査」（2012年）結果の概要(2013/3)
3. 第４回「メディアに関する全国世論調査」（2011年）結果の概要(2012/5)
4. 第３回「メディアに関する全国世論調査」（2010年）結果の概要(2011/4)
5. 第２回「メディアに関する全国世論調査」（2009年）結果の概要(2010/5)
6. 第１回「メディアに関する全国世論調査」（2008年）結果の概要(2009/4)

直近の、第６回の者から始めてみる。

《住民基本台帳から無作為に選んだ全国の18歳以上の5,000人を対象とした訪問留置法で、3,297人から回答を得ました。》と調査方法が記され、《今年度のトピックとして、一つは参院選報道の各メディアの印象とインターネット選挙運動、もう一つは憲法改正報道におけるメディアとの接触状況や評価について質問しました。》とトピックがあることが記される。

過去のトピックを整理しておく。第３回の調査から目的が付加され、第４回からトピックが加わり、調査目的・意図がより明確になったようである。

第１回　不明

第２回　不明

第３回　《メディアの問題点や評価、信頼度などを客観的で信頼の高い統計手法を用いて調査し、
　　　　　クロス・メディア時代における新聞の在り方を考えるデータを提供することを目的とし　　　　　　た》と目的が付加された。

第４回　《今年度のトピックとして、東日本大震災に関する各メディア報道への接触状況や評価　　　　　について質問しました。》とトピックが付加された。

第５回　《今年度のトピックとして、原子力発電に関する報道の各メディアの印象や評価につい　　　　　　て質問しました。》

各回の質問を整理した。
ＮＨＫが第一位（７０．１％）、新聞が第二位で、信頼度は高く維持されている。
電子新聞については、「利用したいとは思わない」と「知らない」の合計が７０%以上であり、これまで７０％台であったものが８３．６％に上昇しているのは目を惹く。

ＮＨＫ世論調査 ＴＰＰ賛成31％ 反対14％

ＮＨＫ世論調査 ＴＰＰ賛成31％　反対14％であったと報じている。

この調査は、「ＲＤＤ」という方法で行われたものである。
《ＮＨＫは今月１１日から３日間、全国の２０歳以上の男女を対象にコンピューターで無作為に発生させた番号に電話をかける「ＲＤＤ」という方法で世論調査を行い、調査対象の６５％に当たる１０３４人から回答を得ました。》とする。
対象者のプロフィールは《20歳以上の男女》としているが不明確である。

〈RDD〉とは、近年、採用されることが多くなった電話による調査で、ウィキによれば,　
《コンピュータで乱数計算を基に電話番号を発生させて電話をかけ、応答した相手に質問を行う方式で、従来の固定電話を対象として行なわれる。NTTなどの電話帳に掲載されていない電話番号も抽出対象となりえる。》ものである。
私も何度がこうした電話を受けたが、違和感を覚え、返答したことはない。
まともに回答できるのだろうか。

この調査の信頼性はどう担保されるのか。信頼性が不十分ならば、それは煽動に過ぎなくなる。
それを流布させることの弊害をNHKはどう考えているのだろうか。

簡単！インターネット調査術 第２回

先回は、「キャリアカウンセリングチェックリスト（サンプル）」を例に、チェックボックスを使って回答を収集する事例を紹介した。

今回は、その他の回答形式について説明します。
サンプル「回答形式（テキスト～時間）」を参照ください。

これらの回答形式を組み合わせ、質問シートを作成します。

簡単！インターネット調査術 第1回

さて、今回から、インターネットによって、調査・診断をどのように行うか、また調査結果を各種公共データと比較し、解析して行く方法について説明します。
まず、「キャリアカウンセリングチェックリスト（サンプル）」から始めます。

このフォームは「ライフ・キャリア・カウンセリング」をもとに、作成されました。
作成は、グーグルフォームを活用し、作成しました。
使用目的は、カウンセリングの開始に当たり、クライアントの現状を知るためのものです。
40の質問に、対して複数回答を得るために、チェックボックスを使用し、作成しています。
回答は「キャリアカウンセリングチェックリスト（サンプル）」に集計されます。

これは一例です。
このように、質問項目毎に、ラジオボタン、チェックリスト、テキストなど選択形式、自由記入形式などで質問シートを設計できます。

エントリーシートとしてだけでなく、例えば、継続的研修のはじめに、受講者の意識調査を行い、その意識の変化を継時的に追跡して行くために利用できます。

直面するライフイノベーションの壁

参照元：化学工業日報更新日 2014年04月03日

4月2日の投稿「ネット調査の信頼性」で、ソーシャルメディアがオープンソースとして、課題の解決にどこまでかかわれるか、匿名性等の課題も含め、その限界を問うた。
そのヒントを表題の資料の中に見出した。
オープンイノベーションを進めるうえで出会いは重要だが、事業化へ発展させるべき研究プロジェクトの仕組みをどのようにするか、そのプロセスを議論してシナリオを描き、共通認識を確認できる環境は当事者間で整備しなくてはならない。
　ライフサイエンス分野のオープンイノベーションでは、欧米の成功例が数多く報告されている。多国籍企業のネスレは、社内開発が当たり前だった食品で、共同開発に挑戦した事例は参考となろう。オープンな共同研究を進めるため目的の共有化、プロジェクトチーム内の保有特許の開示、新技術の取得方法、パートナーとの契約解釈の誤解防止など細部にわたる項目で事前の打ち合わせを徹底して、緻密な研究計画の仕組みを構築したという。
　医療機器の場合、診断機器では世界貢献する一方、治療機器は欧米企業に大きく差をつけられている状況にある。この解決にオープンイノベーションが期待されている。シーズ創出に向けて大学間、大学と中小企業による医工連携が盛んだが、実用的な成果は少ない。

火をつけることは出来るが、うまく消化できるかどうか問われる。マッチポンプに終わるだけでなく、成果に結びつけることが要求される。

調査も、調査だけに終わることなく、又調査の検証も、効率性だけでなく、目的を明確にし、効果のあるものとなるように設計することが求められる。参加目的が異なるオープンソースの場合解決策の効果や価値が異なるのは当然であり、解決策の選定・実行には当事者の参加目的や価値基準を満たすようにしなければならない。いわゆる成果配分を公平にできるかどうかがキイとなる。
調査は、フィードバックされ、その成果が認識されることが重要であり、継続的な環視が必要になる。

｢世界CEO意識調査 日本版」をPwCが発表 8割が“成長への自信”取り戻す

｢世界CEO意識調査 日本版」をPwCが発表　8割が“成長への自信”取り戻す

「技術進歩」、「人口構造の変化」、「世界的な経済力のシフト」の3点を業績に影響を与える大きなトレンドとして捉え,成長への自信、成長するための主な要因、成長に対する脅威（経済・政策）を分析し、《「世界的な経済力のシフト」に注目》し、「技術進歩」、「人口構造の変化」、「世界的な経済力のシフト」、「資源不足と気候変動」、「都市化」のなかでビジネスに最も革命的影響を与えるもの上位三つについて順位をつけて選んで、国際比較している。

《PwCによれば、これは今後高成長が見込まれる中国をはじめとするアジア諸国が、地理的にも日本に近いことに起因しているという。日本企業も技術進歩には注力しているが、それ以上に、市場の拡大が見込まれる大規模な経済圏が近距離にあることの方が、ビジネスに与える影響が大きいとみているということであろう。》と

外圧を原動力とする姿が現われている。

ネットの匿名性について

《ネット都市伝説、「匿名ならＳＮＳで身元バレず」はウソ》という記事を見つけた。

《SNSを利用する以上、個人情報を完全に伏せるのは難しい。個人の特定につながる内容を回避したつもりでも、投稿を繰り返すうちにある程度の情報は出てしまう。公開範囲の制限という手段もあるが、知人の誰かが転載すれば流出する。肝心なのは、節度を持って利用することだ》

これまで、匿名性のゆえに、周囲からの批判を恐れずに為された発言も、身元が明らかにさえるということになれば、その発言の数は影響される。

これからは、筋の通った、責任ある発言が要求されることになる。

ＳＴＡＰ細胞を追いつめたソーシャル調査

参照元：日本経済新聞2014/3/28 7:00

《海外匿名サイトが検証
・・・・・・・

ネットが次々と問題を暴露
　理研の対応を受けて投稿サイトスラッシュドットにＳＴＡＰ細胞の実在を疑う詳しい書き込みがあった。さらに「論文捏造（ねつぞう）＆研究不正」という名前のアカウントとブログが９日、ネイチャー論文の図が博士論文からの流用であること、さらに11日、研究者の博士論文はアメリカのＮＩＨ(米国立衛生研究所)のサイトと同じであること、さらに他の研究者からの論文のコピペを明らかにしていく。（参考　https://twitter.com/JuuichiJigen）

残る火種にどう対応するか
・・・・・・　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　》

インターネット調査の迅速性が功をもたらした。ソーシャル調査検証が、オープンソースで行われたことを、問題点の暴露が迅速に進んだことを示している。

匿名サイトが検証したということである。

「残る火種にどう対応するか」で、マスメディアの力が必要なことを指摘しているが、解決策の策定、検討にソーシャル調査がどこまでかかわることができるか、その動向を見守りたい。

又、どこまでかかわることが問題の検証に関わったものとしてフェアであるのか。

その時、匿名で関わることの限界はどこにあるのか？見守りたい。

ネット選挙が”メディア変革”をもたらす

参照元：東洋経済オンライン2014年4月4日
《ネット上に民意がデータとして蓄積されてくれば、報道側として生かさない手はない。毎日新聞は社会学者と組んで、参院選から精力的にソーシャルメディアの世論分析を基にした記事を掲載。都知事選の後には朝日新聞が「データジャーナリズム・ハッカソン」を開催し、記者がデザイナーやプログラマーなど、社外のスペシャリストと共同でインフォグラフィックやアプリを開発した。私もハッカソンを取材したが、欧米の新聞のように緻密なデータ分析とビジュアライズに長けたコンテンツが、政治報道で増えていく未来を感じた。》

ネットワーク社会では民意がネット上に蓄積されるという。
ソーシャルメディアの世論分析によって民意を分析するのである。
ソーシャルメディアによって、浮上するものの代表性の問題が懸念される。
《私が感じたメディアイノベーションの胎動》と記者は記しているが、當に、メディアの煽動を懼れる。

インターネット調査について

インターネット調査が氾濫している。調査が世論を誘導しているようにも思える。
調査なるものへの煽情的〈反応〉ではなく、正しい〈対応〉をしたい。
その為には結果をどのように判断するかが問われる。
一般に公共機関やメディアが行う調査は、結果が先行し、その経過が不明であるため、調査目的を逸脱して、調査結果が適用範囲を超えて、誤解を生む恐れもある。
その誤解を無くすための調査を生み、屋上屋を重ね、《無いものを有る》と信じるSTAP細胞ような事態が生まれる。
「インターネット調査」について、次の四点をまとめた。参照ください。

1. 「世論調査」について
2. 各種世論調査
3. 「ネット調査」について
4. さてどうするか

調査者の意図及び、評価分析力、並びに結果をどう位置付けるか。検討の余地は大きい。

ネット調査の信頼性について

日経新聞社は「ネット調査の信頼性」について次のようにいっている。

一般にネット上での世論調査は回答者に偏りがあり、全国の有権者の縮図といえるデータ標本とはいえません。一般に採用されている「オペレーターによる固定電話を使った聴き取り調査方式」に比べると、回答に関して（１)男性の比率が高い(２)若年層に偏る(３)１人が何度も回答する二重投票を排除できない－－といった問題点が指摘されています。一方、速報性や意識のトレンド変化を把握するには適した面があります。　日経電子版のネット調査は、ＩＤを持つ登録会員が１回だけ投票できる仕組みのため二重投票の心配はありません。回答結果の偏りは日本経済新聞社とテレビ東京が毎月実施している定例世論調査（電話聴取方式、有権者の縮図となるようサンプルを抽出）との比較により傾向をある程度つかむことが可能です。　途中経過は全体の投票の割合だけが自動的に表示されますが、調査後の分析・解説で回答者の性別や年齢層の偏りなども明示いたします。　日本経済新聞社では調査や分析手法の研究を今後も続けていきます。設問の内容やアンケート方法へのご意見、ご提案もお待ちしております。（転載）

「偏り」の補正があいまいなまま、結果の公開が行われる。

信頼性をどう確保するかが問われている。

調査なるものの確実性

調査が氾濫している。
調査に振り回されないために、調査結果の活用を考える。