診断・アンケートの紹介

マネジメント診断、社員意識調査、職場風度診断、顧客調査など、各種のアンケート調査・診断がインスタントにできます。
職場環境が激しく変化する中で、仕事も人も技術も変化し続けています。雇用者の意識と能力、それと仕事とのミスマッチが増加しています。
適切に対応するためには実態の把握は不可欠です。また、各自がその認識を現実的なものにするためにも客観的な資料が必要になります。
調査結果を過去の資料と比較考量し、客観的な指標を得ることも可能です。社員一人ひとりがその市場価値を高めることが求められています。
エンプロイアビリティ、自己認識を高めるためにも各種の診断は有効です。サンプルをご覧下さい。
社員意識調査や風土診断、各種イベントの事前調査など幅広い活用が可能です。
調査内容を決定して頂くだけで、調査票の作成から集計、簡易解析を行い、作表致します。

2014年4月16日水曜日

NHK世論調査 TPP賛成31% 反対14%

NHK世論調査 TPP賛成31% 反対14%であったと報じている。

この調査は、「RDD」という方法で行われたものである。
《NHKは今月11日から3日間、全国の20歳以上の男女を対象にコンピューターで無作為に発生させた番号に電話をかける「RDD」という方法で世論調査を行い、調査対象の65%に当たる1034人から回答を得ました。》とする。
対象者のプロフィールは《20歳以上の男女》としているが不明確である。

〈RDD〉とは、近年、採用されることが多くなった電話による調査で、ウィキによれば, 
《コンピュータで乱数計算を基に電話番号を発生させて電話をかけ、応答した相手に質問を行う方式で、従来の固定電話を対象として行なわれる。NTTなどの電話帳に掲載されていない電話番号も抽出対象となりえる。》ものである。
私も何度がこうした電話を受けたが、違和感を覚え、返答したことはない。
まともに回答できるのだろうか。

この調査の信頼性はどう担保されるのか。信頼性が不十分ならば、それは煽動に過ぎなくなる。
それを流布させることの弊害をNHKはどう考えているのだろうか。


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