診断・アンケートの紹介

マネジメント診断、社員意識調査、職場風度診断、顧客調査など、各種のアンケート調査・診断がインスタントにできます。
職場環境が激しく変化する中で、仕事も人も技術も変化し続けています。雇用者の意識と能力、それと仕事とのミスマッチが増加しています。
適切に対応するためには実態の把握は不可欠です。また、各自がその認識を現実的なものにするためにも客観的な資料が必要になります。
調査結果を過去の資料と比較考量し、客観的な指標を得ることも可能です。社員一人ひとりがその市場価値を高めることが求められています。
エンプロイアビリティ、自己認識を高めるためにも各種の診断は有効です。サンプルをご覧下さい。
社員意識調査や風土診断、各種イベントの事前調査など幅広い活用が可能です。
調査内容を決定して頂くだけで、調査票の作成から集計、簡易解析を行い、作表致します。

2014年4月25日金曜日

原発の将来性

中央調査社の下記の調査をもとに「原発の将来性」を考えてみよう。
  1. 東日本大震災と原子力発電に対する意識(2011/7)
  2. 原子力発電の安全性・今後のあり方、再稼働に対する意識 ―「東日本大震災と原子力発電に関する全国世論調査」(2012年5月調査)から―(2012/7)
  3. 原発の安全性・脱原発・再稼動に対する世論の動向 ―「原子力発電に関する意識調査」2011年5月調査から2013年1月調査―(2013/6)
この調査は、《時事通信社と中央調査社は、2011年3月の東日本大震災・東電福島第一原発事故後、原子力発電に対する世論の動向を探るため、同年5月より、原発の安全性への評価、脱原発の賛否、原発の再稼働の賛否等について、2013年1月まで12回にわたり無作為に抽出した全国の満20歳以上の男女を対象に、面接法により同一仕様で全国調査(非パネル)を実施した。》結果をまとめたものである。
  1. 原子力発電の安全性に対する意識
    2011年5月調査から2013年1月調査まで2年弱の平均点は、毎回3点弱で、東日本大震災・東電福島第一原発事故直後から目立った変動は見られない。
  2. 原子力発電の今後のあり方に対する意識
    2011年5月から2013年1月までの平均点は毎回ほぼ3点強で、目立った変動は見られない。
  3. 原子力発電所の再稼働に対する意識
    原発の再稼働の賛否(2012年3月から実施)も、平均点は3点半ばと目立った変動は見られない。
  4. がれきの受け入れに対する意識
    2012年4月調査から2013年1月調査までの平均点は6点半ばで、目立った変動は見られない。
  5. まとめ
    原子力発電の安全性への評価、脱原発の賛否、原発の再稼働の賛否、および、がれきの受け入れ賛否について、時系列による意識の大きな変動は見られない。
    『廃止派』は6割強から7割近くに及ぶが、「弱い廃止派」が廃止派の半数近くとなっている。
    『受け入れ賛成派』は5割強から6割強に

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