- 第6回「メディアに関する全国世論調査」(2013年)結果の概要(2014/2)
- 第5回「メディアに関する全国世論調査」(2012年)結果の概要(2013/3)
- 第4回「メディアに関する全国世論調査」(2011年)結果の概要(2012/5)
- 第3回「メディアに関する全国世論調査」(2010年)結果の概要(2011/4)
- 第2回「メディアに関する全国世論調査」(2009年)結果の概要(2010/5)
- 第1回「メディアに関する全国世論調査」(2008年)結果の概要(2009/4)
《住民基本台帳から無作為に選んだ全国の18歳以上の5,000人を対象とした訪問留置法で、3,297人から回答を得ました。》と調査方法が記され、《今年度のトピックとして、一つは参院選報道の各メディアの印象とインターネット選挙運動、もう一つは憲法改正報道におけるメディアとの接触状況や評価について質問しました。》とトピックがあることが記される。
過去のトピックを整理しておく。第3回の調査から目的が付加され、第4回からトピックが加わり、調査目的・意図がより明確になったようである。
第1回 不明
第2回 不明
第3回 《メディアの問題点や評価、信頼度などを客観的で信頼の高い統計手法を用いて調査し、
クロス・メディア時代における新聞の在り方を考えるデータを提供することを目的とし た》と目的が付加された。
クロス・メディア時代における新聞の在り方を考えるデータを提供することを目的とし た》と目的が付加された。
第4回 《今年度のトピックとして、東日本大震災に関する各メディア報道への接触状況や評価 について質問しました。》とトピックが付加された。
第5回 《今年度のトピックとして、原子力発電に関する報道の各メディアの印象や評価につい て質問しました。》
NHKが第一位(70.1%)、新聞が第二位で、信頼度は高く維持されている。
電子新聞については、「利用したいとは思わない」と「知らない」の合計が70%以上であり、これまで70%台であったものが83.6%に上昇しているのは目を惹く。
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