直面するライフイノベーションの壁

参照元：化学工業日報更新日 2014年04月03日

4月2日の投稿「ネット調査の信頼性」で、ソーシャルメディアがオープンソースとして、課題の解決にどこまでかかわれるか、匿名性等の課題も含め、その限界を問うた。
そのヒントを表題の資料の中に見出した。
オープンイノベーションを進めるうえで出会いは重要だが、事業化へ発展させるべき研究プロジェクトの仕組みをどのようにするか、そのプロセスを議論してシナリオを描き、共通認識を確認できる環境は当事者間で整備しなくてはならない。
　ライフサイエンス分野のオープンイノベーションでは、欧米の成功例が数多く報告されている。多国籍企業のネスレは、社内開発が当たり前だった食品で、共同開発に挑戦した事例は参考となろう。オープンな共同研究を進めるため目的の共有化、プロジェクトチーム内の保有特許の開示、新技術の取得方法、パートナーとの契約解釈の誤解防止など細部にわたる項目で事前の打ち合わせを徹底して、緻密な研究計画の仕組みを構築したという。
　医療機器の場合、診断機器では世界貢献する一方、治療機器は欧米企業に大きく差をつけられている状況にある。この解決にオープンイノベーションが期待されている。シーズ創出に向けて大学間、大学と中小企業による医工連携が盛んだが、実用的な成果は少ない。

火をつけることは出来るが、うまく消化できるかどうか問われる。マッチポンプに終わるだけでなく、成果に結びつけることが要求される。

調査も、調査だけに終わることなく、又調査の検証も、効率性だけでなく、目的を明確にし、効果のあるものとなるように設計することが求められる。参加目的が異なるオープンソースの場合解決策の効果や価値が異なるのは当然であり、解決策の選定・実行には当事者の参加目的や価値基準を満たすようにしなければならない。いわゆる成果配分を公平にできるかどうかがキイとなる。
調査は、フィードバックされ、その成果が認識されることが重要であり、継続的な環視が必要になる。