診断・アンケートの紹介

マネジメント診断、社員意識調査、職場風度診断、顧客調査など、各種のアンケート調査・診断がインスタントにできます。
職場環境が激しく変化する中で、仕事も人も技術も変化し続けています。雇用者の意識と能力、それと仕事とのミスマッチが増加しています。
適切に対応するためには実態の把握は不可欠です。また、各自がその認識を現実的なものにするためにも客観的な資料が必要になります。
調査結果を過去の資料と比較考量し、客観的な指標を得ることも可能です。社員一人ひとりがその市場価値を高めることが求められています。
エンプロイアビリティ、自己認識を高めるためにも各種の診断は有効です。サンプルをご覧下さい。
社員意識調査や風土診断、各種イベントの事前調査など幅広い活用が可能です。
調査内容を決定して頂くだけで、調査票の作成から集計、簡易解析を行い、作表致します。

2014年4月2日水曜日

ネット調査の信頼性について

日経新聞社は「ネット調査の信頼性」について次のようにいっている。

一般にネット上での世論調査は回答者に偏りがあり、全国の有権者の縮図といえるデータ標本とはいえません。一般に採用されている「オペレーターによる固定電話を使った聴き取り調査方式」に比べると、回答に関して(1)男性の比率が高い(2)若年層に偏る(3)1人が何度も回答する二重投票を排除できない--といった問題点が指摘されています。一方、速報性や意識のトレンド変化を把握するには適した面があります。 日経電子版のネット調査は、IDを持つ登録会員が1回だけ投票できる仕組みのため二重投票の心配はありません。回答結果の偏りは日本経済新聞社とテレビ東京が毎月実施している定例世論調査(電話聴取方式、有権者の縮図となるようサンプルを抽出)との比較により傾向をある程度つかむことが可能です。 途中経過は全体の投票の割合だけが自動的に表示されますが、調査後の分析・解説で回答者の性別や年齢層の偏りなども明示いたします。 日本経済新聞社では調査や分析手法の研究を今後も続けていきます。設問の内容やアンケート方法へのご意見、ご提案もお待ちしております。(転載)

「偏り」の補正があいまいなまま、結果の公開が行われる。
信頼性をどう確保するかが問われている。

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